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院内プロジェクトの推進により、やり切れる組織へ変化
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売上120%UP!
院内プロジェクトの推進により、やり切れる組織へ変化

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法人概要

医療法人城彩会 城彩会歯科ガーデンクリニック様は、大阪市平野区にて地域密着型の歯科医療を展開されている法人様です。
「地域の総合歯科医療」をコンセプトに掲げ、一般的な虫歯治療はもちろんのこと、矯正治療、歯周病治療、審美治療、さらに高度な外科技術を必要とする難易度の高い抜歯やインプラント治療に至るまで、幅広いニーズに応えられる体制を構築されています。

現在は、2院体制で地域医療への貢献を目指し、患者様一人ひとりに最適な医療を提供されています。
医院の詳細については、下記ホームページもぜひご覧ください。
👉 医療法人 城彩会 公式サイト

ご依頼いただいた理由

AMIさんとのご縁は、私が主催するスタディーグループ(https://study-session-on-stream.jp/)での出会いから始まりました。
その際、既に他院を複数運営されている大規模な法人様や単院で大規模医院を担当されるなど、組織経営に非常に力を入れておられることが印象的でした。

医院規模の拡大に伴い、より組織的かつ実践的にプロジェクトを推進していく必要性を感じておられ、「単なる助言だけではなく、実際に現場を動かす支援をしてくれるパートナー」を探しておりました。
そのタイミングで、AMTさんにお声がけをさせて頂き、今回ご支援して頂く流れとなりました。

AMIが実施した内容

補綴・欠損補綴の提案強化

補綴治療(被せ物・義歯・インプラントなど)に関しては、これまでも治療計画に応じた提案を行っていましたが、より患者様自身が納得し、前向きに治療を選択していただける仕組み作りが課題でした。

川口さんには、

  • 患者様ごとのリスク説明・未来予測(失った歯を放置した場合のリスク提示)の欠損資料の標準化
  • 補綴提案時に使うビジュアル資料(模型・症例写真)の充実
  • 他院での成功事例

などを支援いただきました。

さらに、提案精度を高めるため、

  • 補綴カウンセリングを録画・振り返りを行い、提案内容・タイミングの質を向上
  • 月次で成約率をデータ化し、スタッフ全員で振り返る文化を導入

まで伴走いただき、補綴提案力が医院全体で大きく底上げされました。

メンテナンス受診率向上

定期メンテナンス(リコール)の受診率向上も重要なテーマの一つでした。
患者様にはメンテナンスの重要性を伝えていたものの、継続率にはばらつきがあり、体系的なアプローチが求められていました。

川口さんには、

  • メンテナンス時に活用する説明ツールの刷新
  • 定期検診の意義を伝えるカウンセリングトークの設計
  • 受診案内のスクリプト統一と担当者管理の強化

などを実施いただきました。

さらに、患者様ごとの口腔内リスクデータを活用したアプローチ強化や、

  • 再来院促進のためのフォロー体制の整備LINEを使ったリマインド
  • リコール対象者リスト運用の仕組み化

まで丁寧にサポートいただき、スタッフがリコール率向上に主体的に取り組める体制が整いました。

小児歯科の拡大

小児歯科分野では、新規患者の獲得だけでなく、中長期で通院を継続してもらう仕組み作りに着手しました。特に、年齢による口腔成長ステージに応じた継続的な支援設計が課題でした。

川口さんには、

  • 年齢別(0-2歳、3-5歳、6-8歳、9-12歳)のアプローチプラン作成
  • セカンドカウンセリングの導入

を実施頂きました。

SNS・公式LINEの活用強化

最後に、SNS(特にInstagram)と公式LINEアカウントを活用した新規患者・既存患者との接点強化にも取り組みました。

川口さんには、

  • Instagram投稿コンセプトの設計(ターゲット層別コンテンツ戦略)
  • 投稿コンテンツのPDCA運用支援(リーチ数・保存数・DM反応の改善分析)
  • 公式LINEでのステップ配信シナリオ作成

などを実施いただきました。

さらに、

  • SNS投稿文章・クリエイティブ内容のブラッシュアップ支援
  • 配信タイミングや頻度設計の最適化

まで一貫してサポートいただき、院内スタッフでも効果的にSNS・LINE運用ができる仕組みが整いました。

コンサルティングの成果

各プロジェクトを着実に進めた結果、売上は前年比120%という目覚ましい成長を遂げることができました。
特に補綴・インプラント分野と、小児分野の伸長が売上増加に大きく寄与しています。

また、数値的な成長に加え、

  • スタッフの提案力向上
  • 現場オペレーションの標準化
  • 情報発信力の強化
    といった内部体制のブラッシュアップが進み、法人としての地力が着実に高まっている実感を持っています。